デジタルトランスフォーメーション（DX）への企業の取り組みや成功事例から見るそのメリットとは

国内外の多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組んでいますが、具体的にその恩恵を受けている企業は、DXで顧客中心主義を推進しているという共通した特徴が明らかになりました。

前回の記事では、DXが活発化した背景と成功のための６つの柱についてご紹介しましたが、今回はDXによって企業には実際どのようなメリットもたらされるのか、成功事例とともにご紹介します。

こんな方にオススメの記事です。

DXについて興味がある
DXを検討している
DXのメリットがいまいちわからない
DXに取り組んでいるが、成果が出ていない

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企業のDXへの取り組み状況

日本国内では現在、従業員数500人以上の企業のうち、63％がDXに着手（検討、検証、実行）しており[1]、グローバルにおいては、約9割以上の企業がDXに何かしら取り組んでいるとされています[2]。

さらに、現在はDXの取り組みがない企業の半数以上が、2019年中には、検討を始めるというレポートもあり[3]、世界的にみてもほとんどの企業がDXに取り組んでいる、または取り組もうとしています。では、実際にDXの取り組みが成功した場合には、どのような恩恵があるのでしょうか。

DXの具体的なメリットとは

経済産業省のレポートによると、企業はDXによって、以下のように複数のメリットを得ており、特にデジタル界のリーダー企業はその恩恵を多く受けていることがわかります[4]。具体的には「利益向上」「コスト削減」「顧客との関係性向上」などが挙げられています。

DXによる恩恵をすでに受けている企業もありますが、まだ効果が出ていない企業が多いのも事実です。しかし、約4割の企業が、DXが最大限効果を発揮するのは導入から3〜5年後と考えていることから、DXはすぐに効果が出るものではなく、長期的な目線で考える必要があるといえるでしょう[5]。

DXのメリットについて近年DXで大きな成果を収めている2社：Spotifyとメルカリ社を例により詳しくご紹介したいと思います[6]。

◆Spotify

◆メルカリ

両社とも、顧客の利用チャネル多様化に対応したサービスをいち早く提供し、顧客にとっての「使いやすさ」を重視しサービスを展開し続けることによって、大きな成功と実績へと繋げていることがわかります。

その他にも、シスコのように職場環境、サプライチェーン、クラウドなど企業全体を通じてDXを行い、従業員のエンゲージメントが17％向上、サプライチェーンの効率も35％上昇するなど、自社の職場環境向上や効率化を図ることにより、メリットを生み出している企業もあります[7]。

DXを顧客中心主義で推進している企業は、Spotifyやメルカリの事例のように、競合優位性を得て収益も増加する傾向にあることが明らかになっています[8]。

日本企業は世界の企業と比べ、DXを推進する上で「データの資本化/収益化」を重要視しているため（ブログ記事リンク）、その環境の中で更に顧客中心主義を推進することができれば、大きな競合優位性を得ることができるのではないでしょうか。

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