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null 【完全版】デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?わかりやすく解説

デジタルトランスフォーメーション用語解説デジタルトランスフォーメーションとは

【完全版】デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?わかりやすく解説

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?

近年取り組みが活発化しているデジタルトランスフォーメーション(DX)の定義、メリット・課題を説明します。DXレポートが与えた衝撃や海外企業と日本企業の取り組み方の違い、最新事例もまとめてわかりやすく紹介します。

DXの定義

 

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?


デジタルトランスフォーメーション(DX)の定義は様々ですが、簡潔に表すと「デジタルテクノロジーを用い、新たな価値を創造すること」です。多くの企業で、デジタル化の波に合わせてDXへの取り組みが活発化しているものの、DX戦略やビジョンの策定に苦労しています[1]。しかしながら、DXに上手く取り組むことができれば、UberやAirbnb、メルカリのように競争優位性を得ることができるため[2][3]、DXについて理解し、しっかりとした戦略を立て、実行することは重要だと言えるでしょう。

 

経産省のレポートが与えた影響


日本国内においては、経済産業省が2018年9月に「DXレポート」を、そして同年12月に「DX推進ガイドライン」を発表し、企業がDXを推進しない場合、大きな経済損失が生じる可能性があるという「2025年の崖」という言葉も広まりました。これらの発表後、DXに関するイベント・セミナー等も数多く見受けられるようになるなど、その関心は高まり続けています。

しかしながら、実際にどの程度の企業がDXについて知っており、取り組んでいるのでしょうか?

DX時代の特徴とは


DXを成功させるためには、ただ単に新しいテクノロジーを導入するだけでは上手く行きません。IT関連調査会社のフォレスター社によると、この5年におけるテクノロジーの進化は、“顧客の時代(Age of the Customer)”を生み出し、顧客は様々な形で企業と接点を持つようになった上、一貫したビジネス・サービス体験を期待するようになりました[4]。

こういったニーズの変化を背景に、新しいテクノロジーを利用し、組織全体の変革を実現して「特別なカスタマーエクスペリエンス(顧客体験)」を提供することが、デジタルビジネスの差別化を実現する上で重要となってきています。そのため、デジタルトランスフォーメーションの重要性が唄われるようになってきた理由にもおなじことが言えるでしょう。

DXの現状やメリット

 

DXの現状とは


日本国内では、従業員数500人以上の企業のうち、70%がDXに着手(検討、検証、実行)しており[5]、グローバルにおいては、約9割以上の企業がDXに何かしら取り組んでいるとされています[6]。さらに、現在DXの取り組んでいない企業の半数以上が、2019年中には、検討を始めるというレポートもあり[7]、世界的にみてもほとんどの企業がDXに取り組んでいる、または取り組もうとしています。

企業のDXへの取り組み状況のグラフ

 

DXのメリットと成功事例


すでにDXに成功した企業が得ているメリットは、「利益向上」「コスト削減」「顧客との関係性向上」などがあります。多くの場合、DXへの取り組みはじめから、最大限効果を発揮するまでに数年はかかりますが、例えば有料プラン登録者数が1億人を超すSpotifyや、急成長を遂げたメルカリなど、「顧客」を中心に捉えてDXを推進した企業は、競合優位性を得て、大きく成長できる傾向にあることが明らかになっています[8][9]。

◆Spotify社のDX成功事例
Spotify社の成功事例紹介

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デジタルトランスフォーメーション(DX)への企業の取り組みや成功事例から見るそのメリットとは

DX成功へのステップとは


世界的な経済誌フォーブスによると、企業がデジタルトランスフォーメーションを成功に導くためには、最新のテクノロジーを導入するだけは成功できず、次の6つの柱を理解してDXを推進する必要があります。[10]。

DXに成功するための6つの柱

また、DX推進において、経営トップ層のコミットメントが不可欠となります。DXに成功している海外企業においては、CDO(Chief Digital Officer)やCTO(Chief Transformation Officer)など企業のトップ層が、DX推進の指揮を取っています。

そのことを踏まえると、DXを推進する上で最初に必要なポイントとしては、次の4つです。

  1. 経営トップ層の「将来事業がなくなるかもしれない」という危機感
  2. デジタル技術をどうビジネスに生かし改革を進めるか、明確な経営戦略
  3. 事業部門がオーナーシップを持ちプロジェクトに参画する
  4. ユーザー企業自ら、要件定義や技術選定の判断を行い、その成果を継続的に評価し続ける体勢

これらのポイントを抑えないままやみくもにDXを推進すると、ほとんどの場合で思い描いた効果を得ることができず、DX推進プロジェクトは失敗に終わってしまうでしょう。

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デジタルトランスフォーメーション(DX)に成功するための戦略とは

DXにおける課題


グローバルでは、9割以上の企業が取り組んでいるDXですが、世界4大会計事務所のKPMG社によると、DXに取り組む企業は多くの課題を抱えています[11]。例えばレガシーシステムを抱える企業にとっては、DXを推進するために必要なレガシーシステムのリプレイスや、新たなITシステムとの連携は莫大なコストがかかり、さらにROIが不透明のため、なかなかDXを進めることができない、ということが言えるでしょう。デジタル化に対応するため導入した技術・ITシステムが、今度はDX推進の妨げになる、というケースも多くあるのではないでしょうか。

デジタルトランスフォーメーション(DX)における問題点

また、DXの成熟度で他国に大きな差をつけられている日本ですが、日本企業と海外企業との「DXへの考え方の違い」が大きく影響しています。

海外企業がDXに期待している点は、製品・サービス開発やカスタマーエクスペリエンスの向上となっている一方、日本企業はデータの活用やコスト削減となっています。さらに、ITとの投資が極めて重要だと考える日本企業は、米国企業の5分の1程度しかいません[11][12][13]。

これらを踏まえると、日本企業のDX推進が海外企業と比べて上手く言っていない理由としては、ITへの投資自体が優先されておらず、投資先もカスタマーエクスペリエンスに関することではないため、と考えることができます。

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どのようにDXを推進するべきか


DXの取り組みを考えるにあたり、まずはじめに「デジタル」の定義を確認し、またそれが企業にとって何をもたらすか、ということを考える必要があるでしょう。大手コンサルティング企業のマッキンゼー・アンド・カンパニーによると、多くの企業トップ層は「デジタル」を単なるITにおける言葉だと誤って認識しており、ビジネスにおける課題やビジネスモデルの変革といったことと結びつけていません[14]。

また、DXの推進には、多くのリソースと時間がかかり、さらにROIの不透明さも加わるため、大きなリスクが生まれます。コンサルティング会社のエベレスト・グループによると、ハイリスクのDX推進プロジェクトが全くない場合、企業が生まれ変わること(トランスファー)は難しいと言います[15]。さらに、DX推進におけるROIやリスクは、プロジェクトレベルで考えるのではなく、投資家やベンチャーキャピタルのようにポートフォリオ化し、広い視点から考えるべきでしょう。実際、DXは企業全体で行われる必要があるため、一部のプロジェクトで上手く行かなかったとしても、他のプロジェクトが順調であれば、全社的には成功しているということができます。

そのため、まずはデジタルの定義や、デジタルが与える企業へのメリットを確認。長期に渡って企業全体で推進していく必要があるため、大きなリスクを取れると判断した場合のみ、DXに取り組むことができるのではないでしょうか。

参照文献

[1] ZDNet Japan, ”デジタルトランスフォーメーションとは何をすることなのか” 
[2] 経済産業省, “デジタルトランスフォーメーションに向けた課題の検討
[3] Finch, “デジタルトランスフォーメーション(DX)が既存市場と社会に影響を及ぼす3つの事例
[4] Forrester, “What We Believe
[5] 電通デジタル、”日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査(2018年度)” 
[6] Intel, “Dell Technologies Digital Transformation Index II” 
[7] Sparkwork, “25 Digital Transformation Stats You Should Know
[8]World Economic Forum, “Case Studies” 
[9]KPMG, “No normal is the new normal” 
[10] Forbes, “Understanding The Six Pillars Of Digital Transformation Beyond Tech
[11] KPMG, “No normal is the new normal
[12] ZDNet Japan, “国内企業のデジタル変革、9割以上が企業戦略との連携で実施--IDC調査
[13] IT media, ”「デジタルトランスフォーメーションへの挑戦」に向けて日本企業が考えたいこと” 
[14] McKinsey & Company, "How to make sure your digital transformation succeeds
[15] The Enterprisers Project, "Digital transformation ROI: How to check a project's payoff.

導入事例・資料

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